具体例を示そう。ここでは、株式会社を前提にして話を進めよう。 金額の単位は万円のつもりである。 自分側の株主が出した金額が2000、他人からの借入金が1000で、これにより、備品を800購入し、残りのうち1900を預金し、残金300を現金で持っていたとする。 これらの仕訳は表2.1のようになる。
これらをまとめてみよう。 まとめ方は、前節のフロー試算表の処理と同じである。 この仕訳を見ると現金という勘定科目だけが複数回現われているので、それをまとめればよい。 当然、左借方の現金合計から右貸方の現金合計を引けば、現在残金がわかる。 こうして得られたもののうち、実在勘定分だけをまとめたものは、表2.2に示すような財産のリストであるので、その時点における貸借対照表(balance sheet, B/S)である。 前期末までにこれだけの財産を用意して、当期に会社の活動を開始することにしよう。 そうすると前期末の貸借対照表ということで、これが前期貸借対照表(preceding balance sheet, preceding B/S)となる。いい、
例のごとく実在勘定分だけでは平衡がとれないので、 資産-負債=純資産の金額を平衡残高として「*純資産」の形で入れる。 この純資産の金額は仕訳帳を見てみると !出資に相当する。 つまり、資本金なのである。 平衡残高に明細をつけるのは妙なようであるが、 よく考えてみると、明細があっても何も問題はない。 したがって *純資産の明細として *資本金とする。 純資産の中味が資本金だけなのは、開業時だけである。
以後は次の章で見られるように、純資産の中に利益の集積が入ってくる。 特に利益が溜ってくると、企業家の努力の結果である利益がよく見える方が便利であるので、純資産に明細を付けることは、かなり意味のあることがわかろう。
なお、貸借対照表は、仕訳帳とは異なり、各行ごとには平衡がとれていないが、全体では平衡がとれている。 このように、複数行で平衡がとれるように記載することは、今後もたびたび現われるので、慣れて欲しい。
本書では借方貸方の合計は欄外に示すこととするが、当然、次の行に示してもよい。 複式簿記の諸表は左右の合計は一致し、平衡するはずである。
単式簿記では現金だけが財産と考えていたが、複式簿記では現金、預金は当然の財産であるが、備品も財産と見なしており、その価格は購入価格としていることが理解できよう。
また、資産の部、負債の部、純資産の部という分類も示している。 このように、科目を適宜分類した場合には、分類が小さくなる程、( )、[ ]、{ }を用いる。 なお、会計書類によっては、本書と逆に括弧を付けていくものもあるので、注意して欲しい。
創業の際、そこに至るまでの準備期間の仕訳帳を作らなければならないとすると大変である。 実際には、前期貸借対照表だけが要求される。 つまり、創業時の財産目録を作ればよいのである。 正の財産である資産も、負の財産である負債もすべて書き出し、その差を純資産とする。 純資産の原資を資本金とする。 これだけでよいのである。
前期貸借対照表(preceding balance sheet, preceding B/S)に示された関係を表2.3に示しておこう。
