将来起るであろう諸事態を予測して、そのときに必要な費用をあらかじめ予約し ておくことを引当(reserve)、その費用を引当金(reserves)という。 すでに述べた減価償却引当金(less-accumulated depreciation)以外には、貸倒引当金(irrecoverable debt reserves)が 有名である。 これは、受取手形が不渡りになったり、貸付金が 回収不能になったりしたときに、困らないように、あらかじめその分の財産、 つまり資産を減少させておこうというものである。 未払金の概念に近いが、未払金のように、払うのが確実でなく、 確率的な変動がある。 その分、もともと資産が少ないという理解である。
| 引当金: 将来起きうる費用の予約 |
貸倒引当金にかかわる仕訳は表3.9のようになる。
貸倒引当金は、売掛金や手形といった流動資産扱いの債権に対するものや、 長期貸付金のような固定資産扱いの債権に対するものと色々あるが、 貸借対照表の上では、 それらの資産の直近の左借方に負数として置くのが慣例となっている。
これに対し、ほとんどの引当金、 例えば退職給与引当金(retirement supply reserves)や役員賞与引当金(director's remuneration)などの各種引当金は、 原則的には右貸方の負債に正数で計上する。 いずれも将来の費用が確定している場合には未払費用、未払金などと同様、 本質的には負債扱いなので、「*」はつけない。
メモ: 例外的に負数で表現される勘定科目
複式簿記では、数値をなるべく正数で表わすように努力する。 もし計算の結果、負数が現われるようなときには、左右反対の位置へ移動し、 正数とする。 しかし、貸借対照表記載の際には、若干の例外がある。 まず、前章で示した当期損失などの損失は純資産の変化であるので、 負数で表現される。 また前節で示した減価償却累計は固定資産との関係から、さらに発生型の 各種実在勘定の貸倒引当金もその元となる勘定科目との関係から、それぞれ 元の勘定科目と同じ側に置かれ、負数で表現される。
引当金は、その設定の量で当期利益を調整して課税対象を変えたり、資産を 意図的に変えて業績を偽ったりするいわゆる粉飾会計の要因となるので、決定の 仕方はきちんと決められている。
退職給与引当金については、表3.10のように扱う。 従来、支払うべき退職金の40%を目途に引当をしていたが、近年、退職金や 年金とは本来従業員に支払うべき人件費の前借りであるという考えが発展し、 総額に対する引当をするように改正された。 これについてはここでは詳細を述べない。
メモ: 発生主義による費用の平準化
棚卸、減価償却、引当という発生主義の損益は、損益の平準化という意味も 持っている。 棚卸資産購入時にいきなり仕入という費用が発生することはなく、同時に 棚卸資産増という収益がこれをキャンセルしている。 また、棚卸のたびに、もっとも最近の価格に近い値にしているので、売上の 際にも、純粋な儲に近い値の収益しか発生しない。 備品を廃棄したときにも、その時に購入価格相当の費用は発生せず、 減価償却の都度、備品価格の一部が費用化される。 退職金引当金も退職時にいきなり費用が発生せず、引当金を積むごとに 費用化される。 このように発生主義の採用は、費用が長い期間で平準化されるという 効果がある。 もちろん、これと対になって、実在勘定の合計も平準化される。
