間接法

これに対し間接法(indirect method) と呼ばれる方法は、固定資産の価値を直接減耗したことにしないで、減価償却累計(accumulated depreciation)という資産勘定科目を用いて、表3.20のように間接的に減耗させるものである。この値は資産であるので、貸借対照表上では、例外的に左借方に負数で表現されることになる。ただし、仕訳の際はいずれでもよい。直接法による固定資産総額は、間接法による固定資産総額と減価償却累計(負)の和に一致する。

一方、!減価償却費は相変わらず、!費用として扱うことは言うまでもないだろう。

**図 3.20:** 減価償却累計による減価償却の仕訳 (間接法)
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rllr\vert lr} \cline{3-6} 1/31 &�... ...60 &減価償却累計 &160 \\ \cline{3-6} \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

備品を売却や廃棄する場合には、備品と減価償却累計を組み合わせる必要がある。例えば前例の売却の場合には、表3.21のように仕訳する。

**図 3.21:** 間接法による売却/廃棄時の仕訳
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{llr\vert lrr} \cline{2-5} 売却時 ... ...&100 &!備品売却益 &99 \\ \cline{2-5} \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

間接法のもう一つの方法として、同じことを表3.22に示すように、減価償却引当金(less-accumulated depreciation)として処理する方法もある。これは、上記の減価償却累計の言い換えに過ぎないが、考えかたは大きく異なる。 !減価償却費や減価償却累計では、備品の価値が落ちていると理解している。しかし、減価償却引当金では、備品の価値は購入時のままとしている。しかし、何年か経って処分するときに、購入時の価格相当の入金が得られない可能性が高い。そのとき、苦労しないように、価額低下分を予想して、資産減とみなしておこうという発想である。

こうした資産や費用の将来を予測して、その分だけ資産を減らしたり、負債を多くしたりする手法を引当金と呼ぶ。詳細については後述する。

減価償却引当金も貸借対照表では資産側に負数で記載し、 !減価償却引当金積立は !減価償却に対応するものなので、!費用として扱う。

**図 3.22:** 引当金による減価償却の仕訳
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rllr\vert lr} \cline{3-6} 1/31 &�... ...減価償却引当金　　&160\\ \cline{3-6} \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

売却時あるいは廃棄時には備品と減価償却引当金の総額を記載し、それを現金と !備品売却益で辻褄を合せることになる。

実際には、いずれの場合にも、その仕訳の値は減価償却の標準手法によって算定されるので、結論は変らない。本章では減価償却累計で説明することとする。