減価償却の方法

減価償却の速度については定額法以外にも以下のようなものがある。ただし、いずれの方法でも、償却年数が来てからは、1円の備忘価額を

定額法(straight line method): 毎年、次式で与えられる一定額ごとに資産価額が落ちていくものとする。
減価償却費=取得価格 $\times$ 償却率
償却率=1/耐用年数である ^3.1。耐用年数から以後は資産価値は0となるが、

定率法(declining balance method): 毎年、資産価額が一定の割合で、複利的に償却していくという考え方で、実務ではよく用いられる。
当期資産価額=前期資産価額 $\times$ (1

償却率)
差である減価償却費が、次式で与えられると考えてもよい。
減価償却費=前期資産価額 $\times$ 償却率
償却率は定額法の2.5倍、つまり償却率=2.5/耐用年数と決められている。ただし、これで行うと、耐用年数終了時にかなりの未償却残高が残ってしまう。このため、およそ耐用年数の6割ぐらいたったところから、定額法に切り替える。厳密には、ある年より、定率法よりも定額法の方が速く償却できるようになる。その時点より、定額法に切り替えるようにするのである。その年が、ほぼ0.6 $\times$ 耐用年数ぐらいなので、その辺りから切り替えればよい。

**図 3.23:** 定率法による減価償却
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{llr\vert lrr} \hline \hline 年 &... ...頁儡��&0 &備品 &1 &0\\ \hline \hline \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

級数法(progression method): 前二方式の中間。
$減価償却費=取得価格\times(耐用年数-年数)/\sum^{耐用年数}年数$
やはり、最後は定額法に切り替える。

生産高比例法(yield proportional method): 略

取替法(replacement method): 50% まで定額法または定率法、その後、取替費は全額費用扱い。

減量率(quantity loss rate)による償却: 略。フィルム等、特別な資産にのみ適用する。

発生主義を採用したときの財務諸表

固定資産の価値は年々落ちていく (減価償却)

間接法

Yoichi OKABE 平成20年5月17日