直接法によるキャッシュフロー計算書 (資金繰り表、資金収支表)

本節で扱う直接法によるキャッシュフロー計算書、資金繰り表、資金収支表はいずれも仕訳帳からスタートする。

仕訳表→直接法によるキャッシュフロー計算書 (資金繰り表、資金収支表)

概念を理解するために、表5.1に示す最低限の科目からなる極めて簡単な仕訳帳を使おう。

**図 5.1:** 簡単な仕訳帳の例
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{llr\vert lrl} \hline \hline &\multi... ...!利益剰余金 &2 &利益剰余金 &2 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

どこの会社でも、日頃、キャッシュのショート (キャッシュ不足) に陥らないように、週毎や月毎に資金繰り表(statement of fund receipts and disbursement)と呼ばれる独自の帳簿を作成してキャッシュの増減を管理している。まず、この資金繰り表の作成法を示そう。資金繰り表は、本来、各週あるいは各月における仕訳帳を元に計算されるべきであるが、ここでは前表の会計年度全体に対する仕訳帳の値を利用して説明する。

表5.1の各仕訳に対し、キャッシュと組を構成している仕訳を抜き出せば直接法によるキャッシュフロー計算書(direct method cashflow statement)が完成するのである。まず、仕訳帳で「キャッシュ」と名目勘定「!...」とのみなる仕訳の名目勘定名に「c」の記号を付け「!c...」とする。同様に、非キャッシュ実在勘定とのみ結び付いた名目勘定名を「!n...」とする。

しかし、なかには次のようなキャッシュと非キャッシュ実在勘定が組み合せになったものもある。

**図 5.2:** 実在勘定と実在勘定の組み合わせ
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &未払法人税 &1 &キャッシュ &1 &\\ \hline \end{tabular} \end{figure}$

**図 5.3:** キャッシュと実在勘定の組み合わせを名目勘定を挟んで分離する
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &!c法人税 &1 &�... ...ュ &1 &\\ &未払法人税 &1 &!n法人税 &1 \\ \hline \end{tabular} \end{figure}$

**図 5.4:** キャッシュ/非キャッシュを分離した仕訳帳 (*は後の説明で利用)
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrrl} \hline \hline &\mult... ...利益剰余金 &2 &利益剰余金 &2 &\\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

元々、!n法人税と言っても勘定科目としては !法人税であり何ら変らない。「c」や「n」は単に視認性のために付けたと理解して構わない。ただ、今後、特に間接法によるキャッシュフロー計算書作成法を学ぶ際には、これらの記号がついていると、かなり理解が早まると思う。

前出の仕訳帳である表5.4から、「キャッシュ」の入ったキャッシュ性の行と、入らない非キャッシュ性の行を分離し、フロー試算表のような形にまとめよう。

**図 5.5:** キャッシュ/非キャッシュに分類したフロー試算表
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{llr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...12 &商品 &1 &*利益剰余金 &2 &12 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

これからキャッシュと組み合せになった前半のみを抜き出すと、資金繰り表が完成する。ただし、損益計算書や貸借対照表のように、資金繰り表でも勘定科目をいくつかに分類する習慣がある。集計の仕方は各社の独自性に基づくが、多くは報告式でかつ資金循環に対応したものが多い。まず儲けである「営業活動によるC/F」を置き、さらに「資金調達によるC/F」を加算し、次の営業のための「資本支出によるC/F」を減算するとこの期間におけるキャッシュフローと一致するという形である。その結果を表5.7に示す。ただし、前期末からのキャッシュ繰越額を3とした。

**図 5.6:** 資金繰り表の一例
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{ll\vert r\vert r\vert rr} \hline \hl... ...\\ &キャッシュの次月繰越 &5 & \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

すべての項目に「収入」または「支出」が付いているのは、名目勘定のうちキャッシュ性のものだけを選んでいることに対応する。また合計C/Fは、営業+資金調達

資本支出である。

資金繰り表は、毎週あるいは毎月の経過を調べるものであるので、各期が一列になるように報告式の形が適しているが、キャッシュフロー計算書との対応をとるために、あえて一期分を勘定式に書き換えておこう。

**図 5.7:** 資金繰り表 (勘定式)
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...� &5 &キャッシュの前月繰越 &3 &5\\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

この表より、売上より必要経費である法人税を引いた得られた「!営業によるC/F」と、さらに備品売却、借入、増資などによる「!資金調達によるC/F」を使って、次期への投資である備品購入などを「!資本支出に対するC/F」に使うという資金循環が行われていることが理解できよう。

直接法によるキャッシュフロー計算書(direct method cashflow statement)は、この資金繰り表と同等であるが、単に分類だけが異なるものである。営業活動により上げたキャッシュ利益は、資金繰り表とほぼ同様な営業活動によるC/F(C/Fs from operating activities, CFO)に分類する。「資金調達によるC/F」と「資本支出によるC/F」は、これらをまとめ、再分類する。固定資産や投資有価証券などに関係する収支は投資活動によるC/F(C/Fs from investing activities, CFI)に分類し、負債や純資産に関する収支は財務活動によるC/F(C/Fs from financing activities, CFF)に分類する。これら以外の残りの収支は、すべて営業活動によるC/Fに分類することになっている。以下、単純にCFO、CFI、CFFと略す。なおCFOについては、!法人税は除いていったん小計をとり、小計後、除外項目を記載することになっている。また、利息関連や配当金関連は、解釈により分類箇所が複雑なので、次表を見てほしい。改めてまとめてみると次のようになる。

具体的な分類の概略を、表5.8に示す。利息関連や配当金関連の分類の仕方には二つあり、( ) は本書で採用した分類、[ ] はもう一つの分類法である。さらなる詳細については、第9章「財務諸表の実際」の最後に示すので、必要に応じ、参照してほしい。

**図 5.8:** キャッシュフロー計算書 (直接法) での分類
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{llr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...��& &キャッシュの前期繰越&&平衡\\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

法人税等は、損益計算書では営業収支に含めることが多いが、キャッシュフロー計算書では小計以後のCFOに入れる。有価証券や貸付金に関する収支は、投資であるという立場で、CFIとする。ただし、評価額の変化しないかつ換金が自由な金券のような有価証券はキャッシュとして扱う。自己株式や自己社債に関する収支は、CFFとする。なお、為替差益については、為替調整の章で説明する。

利息や配当金についてはやや面倒である。それは、分類法が二種類あり、いずれも法的に認められているからである。本書で採用する分類法は、自社の支払配当金だけを資本調達コストと考えてCFFとし、残りはすべてCFOとして小計後に入れるものである。もう一つの分類は、利息も配当金もすべて資金調達および資本支出のようなものであると考え、受け取ったものはCFI、支払ったものはすべてCFFとしようというものである。なお、この場合でも子会社の受取配当金に関しては小計後に入れる。

支出過剰となって値が負数になったときに、そのままの位置に負数として置く方法と、左右反対の位置に置く方法がある。本書ではそのままの位置へ置くことにする。こうして作成した直接法によるキャッシュフロー計算書を次表5.9に示す。

**図 5.9:** 直接法によるキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{llr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...越&4 &キャッシュの前月繰越&3 &5 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

実務におけるキャッシュフロー計算書では、「!c売上」は「!売上による収入」などのように記載される。つまり、「!c...」は右貸方にある場合は「!...による収入」、左借方にある場合には「!...による支出」などと書かれる。

この表より、売上より必要経費法人税を引いた得られたCFOと、さらに借入、増資などによるCFFを使って、次期への投資である備品購入をCFIに使うという資金循環が行われていることが理解できよう。ただし、CFFやCFIには収支共に入ってくるので、厳密には、これらを合せた収入部分が資金調達、支出部分が資本支出ということになる。

キャッシュフロー計算書作成という観点からはここまでの話で十分であるが、帳簿の完備性、つまりフロー試算表に戻せるという観点からは後半の残った仕訳にも興味がある。それを非キャッシュフロー計算書として提示しておこう。

**図 5.10:** 直接法による非キャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{llr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...n利益剰余金 &2 &利益剰余金 &2 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

本書では詳細を述べないが、資金繰り表と同じように仕訳のキャッシュ取引のみを取り出し、似たような分類をする資金収支表(statement of funds balance)がある。これは、かって日本では公開資料として使われていたが、1999年にキャッシュフロー計算書に切り替えられた。参考のためにその分類を表5.11に示す。ただし、資金収支表では、売買目的のための短期有価証券もキャッシュに準じるものとして扱う。

**図 5.11:** 資金収支表
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rl\vert lr} \hline \hline &\multico... ...亮ヾ鋙�� &キャッシュの前期繰越 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

公開諸表として位置付けられたため、様式は定められているが、資金繰り表のCFOとCFIが事業からのC/Fとしてまとめられている。また、CFFが資金調達からのC/Fとなっている。資金収支表にしても、キャッシュの枠が異なることと最後に行う分類作業を除いて、実際の作業手順は直接法によるキャッシュフロー計算書の作成法と同じである。