: 間接法によるキャッシュフロー計算書 (資金運用表) : キャッシュフロー計算書で経営 : 直接法によるキャッシュフロー計算書 (資金繰り表、資金収支表) 目次索引

準直接法によるキャッシュフロー計算書 (資金移動表)

資金繰り表や直接法によるキャッシュフロー計算書は仕訳帳に基づいて作成され、極めて直感的に理解しやすい概念であるが、膨大な仕訳から作成するため、手間が大変である。これを期末のフロー試算表から作成しようというのが、資金移動表(statement of funds flow)である。フロー試算表が得られなくても、公開されている前期末と当期末の貸借対照表の差分、および損益計算書だけから作成できる。

フロー試算表→準直接法によるキャッシュフロー計算書 (資金移動表)

直接法はC/Fの移動をそのまま表現したものであるが、仕訳帳の内容をすべて知らないと作成できない。もっと簡便に、貸借対照表や損益計算書から計算できないかという方法として、次表に示すフロー試算表から計算する準直接法によるキャッシュフロー計算書や資金移動表がある。

フロー試算表は前出の表5.1に示した簡単な仕訳帳をまとめたものであるが、キャッシュ/非キャッシュの分離がされている必要はないので、期末の損益計算書および当期貸借対照表と前期貸借対照表の差から求めることができる。

**図 5.12:** 期末最終のフロー試算表
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ... 6 &備品 &0 &*利益剰余金 &2 &6 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

この期末最終のフロー試算表をまとめ直したものが資金移動表(statement of funds flow)である。まとめ方は、損益計算書の経常収入、経常支出、キャッシュフロー計算書のCFIに近い投資収支(減価償却は除く)、CFFに近い財務収支に分類する。利息関係、配当金関係は、損益計算書の対応部分に入れる。

**図 5.13:** 資金移動表
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...越&5 &キャッシュの前月繰越&3 &5 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

これをキャッシュフロー計算書に合せて分類し直した表を、以下に示そう。

**図 5.14:** 資金移動表 (キャッシュフロー計算書風)
$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\multi... ...越&5 &キャッシュの前月繰越&3 &5 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{figure}$

この表と先に求めた直接法によるキャッシュフロー計算書表5.9とを比較すると、CFO、CFI、CFFはすべて等しい。つまり、!売上売掛金=!c売上、!仕入買掛金+商品=!c仕入、備品+!減価償却+!備品売却損=!c備品購入!c備品売却、などの式が成立していることがわかる。

これは次のような事情による。例えば、この表で関係の深い「売掛金」と「!売上」を見てみると、これらの値は一致していない。それは現金による「!c売上」があるからである。そこで上記の「!売上」のうち、売掛金に等しい金額を「!n売上」とし、それを仕訳の第一行とし、次の行に差額である「!c売上」を左右に置いた仕訳を置いてみよう。

$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &売掛金 &3 &!n売上 &3 &\\ &!c売上 &5 &!c売上 &5 \\ \hline \end{tabular} \end{figure}$

この二行をまとめ、右貸方の「!n売上」と「!c売上」の和を「!売上」とすると次のようになる。

$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &売掛金 &3 &!売上　 &8 &\\ &!c売上 &5 \\ \hline \end{tabular} \end{figure}$

つまり、「!売上」と「売掛金」の非平衡分を埋めるように「!c売上」を置けばよい。

形式的には、この左右を入れ替えたものを、表5.14に示したキャッシュフロー計算書風の資金移動表に加えると、「売掛金」と「!売上」が消え、「!c売上」が現われることになる。

同様に「!仕入 (または売上原価)」、「買掛金」、「商品 (または棚卸資産)」の不平衡分から「!c仕入」が得られる。このようにして得られたキャッシュフロー計算書を準直接法によるキャッシュフロー計算書(semi direct method cashflow statement)と呼ぼう。

次に、CFIに現われた備品関係の仕訳を見てみよう。ここでも、すべての備品関係の仕訳の非平衡分を埋めるように「!c備品」を置けばよい。

$\begin{figure}\centering \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &備品 &0 &!c備�... ... \\ &!減価償却 &1 \\ &!備品売却損 &1 \\ \hline \end{tabular} \end{figure}$

この「!c備品」は備品購入による支出と言いたいところであるが、表5.14の直接法によるキャッシュフロー計算書によると「!c備品購入」と「!c備品売却」の差になっている。これが本法の欠点と言えよう。つまり、収支差の純額表示(net amount representation)の値は計算できても、収入と支出を分離した総額表示(gross amount representation)の値は計算できないのである。一方、キャッシュフロー計算書では、総額表示することが義務づけられているので、このような場合には面倒でも仕訳帳に戻って、収入を支出をそれぞれ求めなければいけない。しかし、幸いにして、最も仕訳行数の多い「!売上」、「!仕入 (または売上原価)」などは、この方式で計算できるので、利用するとよいであろう。なお、現在は会計処理はほとんど計算機化されているので、意義はかなり減ってきていようが、計算チェックなどには適していよう。

こうして得られた準直接法によるキャッシュフロー計算書は、当然のことながら、直接法によるキャッシュフロー計算書と一致するというか、むしろ直接法によるキャッシュフロー計算書の別法と理解する方がよいかも知れない。

OKABE Yoichi 平成22年5月17日