資金繰り表と同じ作業を、会計期間全体に対して行えば、 キャッシュフロー計算書になる。 つまり、仕訳帳から、キャッシュ(cash)である現金と現金同等物と絡む 仕訳のみを取り出し、それらをまとめて一つの表とする。 このように、仕訳帳からキャッシュ分を分離することにより、 キャッシュフロー計算書を求める方法を、直接法(direct method)と呼ぶ。
資金繰り表と同様に、仕訳帳からキャッシュ部分の分類作業だけを行えばよい。 ここでは、元のフロー試算表で、キャッシュと非キャッシュの実在勘定からなる 仕訳を取り出し、これらを二行に分け、キャッシュと非キャッシュの仕訳に 分離する。 仕訳帳全体からキャッシュの絡む行を取り出すとキャッシュフロー計算書の 素材が集まる。 キャッシュ性の仕訳行に含まれる科目には「c」の符号を付け、 「c」のついたものを集計してキャッシュフロー試算表を作成する。 なお、繰り返しになるが、実在勘定は現金、預金のみがキャッシュである。
原理はこれだけあるが、損益計算書や貸借対照表でも、分類表記が 行われたように、要因となる名目勘定を分類して表示する。 通常、キャッシュフロー計算書では、次の順番で三つに分類される。
第一のグループ営業活動によるC/F(C/Fs from operating activities, CFO)には、まず営業収支、続いて、 いったん仕切った後に営業外収支を記載する。
第二のグループ投資活動によるC/F(C/Fs from investing activities, CFI)には、固定資産関連の収支を 記載する。
第三のグループ財務活動によるC/F(C/Fs from financing activities, CFF)には、負債や純資産に関する収支を 記載する。
資金繰り表からさらに順番が入れ替わっており、営業活動による収支が第一の グループであり、資金調達と資本的支出をまとめて、固定資産関連を第二へ、 負債と純資産関連を第三へ分類している。 何が営業活動による収支であるかは、やや判然としないが、第二、第三に 分類されない収支はすべて第一へ分類するというのが基本である。
ただし、細い解釈の差がある。 まず法人税等は営業収支に含めることが多いが、ここでは小計以後の 営業外収支に入れる。 有価証券や貸付金に関する収支は、投資であるという立場で、投資活動とする。 ただし、評価額の変化しないかつ換金が自由な金券のような有価証券は キャッシュとして扱う。 自己株式や自己社債に関する収支は、財務活動とする。
利息や配当金についてはやや面倒である。 それは、分類法が二種類あり、いずれも法的に認められているからである。 本書で採用する分類法は、自社の支払配当金だけを資本調達コストと考えて 財務活動とし、残りはすべて営業外活動として小計後に入れるものである。
もう一つの分類は、利息も配当金もすべて資金調達および資本的支出であると 考え、受け取ったものは投資活動、支払ったものはすべて 財務活動としようというものである。 なお、この場合でも子会社の受取配当金に関しては小計後に入れる。
この分類の結果、表5.7のような キャッシュフロー計算書が完成する。 ( ) は本書で採用した分類、[ ] はもう一つの分類法である。 支出過剰となって値が負数になったときに、そのままの位置に置く方法と、 左右反対の位置に置く方法がある。 なお、為替差益については、為替調整の章で説明する。
本章の例に示した仕訳帳をまとめ、この分類を実際に実施した結果、 表5.8のようなキャッシュフロー計算書が完成する。
キャッシュフロー計算書の解説としては余計なことであるが、 仕訳帳との完備性という点では、「n」のついた行をまとめた 非キャッシュフロー計算書も興味があるかも知れないので、ここに示しておこう。 キャッシュフロー計算書と非キャッシュフロー計算書の二つを合せたものが、 元の仕訳帳、あるいはフロー計算書と一致するのである。 本章の例に示した仕訳帳をまとめ、この分類を実際に実施した結果、 表5.8のようなキャッシュフロー計算書が完成する。 なお、非キャッシュフロー計算書では、関連する名目勘定と実在勘定を 組み合わせて並べることとする。
