本書では詳細を述べないが、資金繰り表と同じように仕訳のキャッシュ 取引のみを取り出し、似たような分類をする資金収支表(statement of funds balance)がある。 これは、かって日本では公開資料として使われていたが、1999年に キャッシュフロー計算書に切り替えられた。 参考のためにその分類を表5.10に示す。 ただし、資金収支表では、売買目的のための短期有価証券もキャッシュに 準じるものとして扱う。
公開諸表として位置付けられたため、様式は定められているが、資金繰り表の 営業活動による C/F と投資活動による C/F が事業からの C/F としてまとめられている。 また、財務活動による C/F が資金調達からの C/F となっている。
資金繰り表にしても、資金収支表にしても、最後の分類を除いて、実際の 作業手順は次小節に述べる直接法によるキャッシュフロー計算書の作成法と 同じであるので、それを参考にしてもらいたい。
