準直接法によるキャッシュフロー計算書

直接法によるキャッシュフロー計算書は仕訳帳に基づいて作成され、極めて直感的に理解しやすい概念であるが、膨大な仕訳から作成するため、手間が大変である。 これを期末のフロー試算表から作成しようというのが、準直接法によるキャッシュフロー計算書である。 フロー試算表が得られなくても、公開されている前期末と当期末の貸借対照表の差分、および損益計算書だけから作成できる。

まず、決算について述べた第4章の示した表4.9のフロー試算表を再掲しよう。

図 5.25: 期末最終のフロー試算表

この期末最終のフロー試算表から*のついた利益処分の関連の科目を外して、キャッシュフロー計算書風の資金移動表を作成してみよう。

図 5.26: キャッシュフロー計算書風に分類し直した資金移動表

例えば、この表で関係の深い売掛金と !売上を見てみると、これらの値は一致していない。 それは現金による !c売上があるからである。

この左右を入れ替え、資金移動表に加えると、「売掛金」と「!売上」が消去され、右貸方に「!c売上」が残ることになる。 以下同様に、資金移動表のすべての科目のグループに対し、非平衡分「!c...」を計算する。 ただし、収入と支出が混ざる可能性のある科目については、仕訳帳に戻って詳細を調査する必要がある。

図 5.27: キャッシュ名目勘定の算出

この表の左右を反転し、表5.26に示した資金移動表に加えると、キャッシュ名目勘定のみが残り、表5.23に示した直接法によるキャッシュフロー計算書と同じものが得られる。