資金移動表と準直接法によるキャッシュフロー計算書

資金繰り表や直接法によるキャッシュフロー計算書は仕訳帳に基づいて作成され、極めて直感的に理解しやすい概念であるが、膨大な仕訳から作成するため、手間が大変である。これを期末のフロー試算表だけから作成しようというのが、 資金移動表(statement of funds flow)である。フロー試算表が得られなくても、公開されている前期末と当期末の貸借対照表の差分、および損益計算書だけから作成できるため、作業は圧倒的に楽である。

フロー試算表→資金移動表(準直接法によるキャッシュフロー計算書)

余った部分は非キャッシュフロー計算書と等価

すでに示したように、!売上にはキャッシュ性のものと非キャッシュ性のものがあるが、売掛金のような対応する発生実在勘定の値を控除すれば、キャッシュ性のものを抜き出すことが可能である。また備品にも売買によるキャッシュ性のものと、減価償却による非キャッシュ性のものがあるが、これも !減価償却を控除 (加算) すればキャッシュ性のものが得られる。

例えば、!売上や売掛金の絡む仕訳は表5.11に示す三種類である。

**図 5.11:** 売掛金、!売上に関する仕訳
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{llr\vert lrr} \cline{2-5} &キャ�... ...&$z$ &売掛金　　 &$z$ \\ \cline{2-5} \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

直接法によるキャッシュフロー計算書の作成の際には、この最後の行を表5.12のように二つに分け、キャッシュ性の売上を分離した。

**図 5.12:** !売上のキャッシュ、非キャッシュを分離する
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{llr\vert lrr} \cline{2-5} &キャ�... ...轡� &$z$ &c!売上 &$z$ \\ \cline{2-5} \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

この表からわかるように、売掛金は n!売上としか関係を持たない実在勘定である。したがって、最終のフロー試算表のように !売上にキャッシュ、非キャッシュの区別がなくても、売掛金の増減から非キャッシュ性の n!売上の総量は簡単に

であることが予想できる。それを全売上

から除外したものがキャッシュ性の c!売上

になるのである。つまり、c!売上を !売上と売掛金の平衡残高「c!*売上」として求めることができるのである。実際、表5.12の中二行を取り出し、それに「c!*売上」と「c!売上」からなる

の平衡行を加え、右辺の「n!売上」と「c!売上」をまとめて「!売上」と書くと、表5.13が得られる。

**図 5.13:** c!売上は売掛金と !売上から得られる
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{llr\vert lrr} \cline{2-5} &売掛�... ...y$\\ &c!*売上 &$x+z$\\ \cline{2-5} \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

このようにして、最終のフロー試算表から、!売上のキャッシュ分の分離が可能となる。この「c!*売上」の対項である「c!売上」をキャッシュフロー計算書の本表へ移動する。この作業を、表5.14に示すように、フロー試算表に現われたすべての名目勘定に対して行えば、キャッシュ分の分離ができることになる。なお、給料の以下3行のように、組み合わせる実在勘定がない場合には、同じ大きさのキャッシュ分を得ることになる。 !利益準備金の以下の行のように、たまたま平衡がとれてしまったときには、キャッシュ分はないことになる。

**図 5.14:** 準直接法による非キャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\m... ...�彎衢抄� &544 &814\\ \hline \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

こうして得られたキャッシュ分をすべてまとめると、直接法のキャッシュフロー計算書とまったく同じ表5.15に示すキャッシュフロー計算書が完成する。基本的には損益計算書からスタートしたこの表は、資金移動表そのものであるが、事実上、直接法によるキャッシュフロー計算書作成の別法になっているので、本書ではキャッシュフロー計算書 (準直接法) と呼ぼう。

**図 5.15:** 準直接法によるキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\m... ...預金 &470 & & &1015\\ \hline \hline \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

ただし、この作業は必らず成功する訳ではない。名目勘定が複数の実在勘定と複雑に絡んでいる場合には、うまくいかない。この例でも !備品購入は備品と未払金に絡み、備品は !減価償却と、未払金は !雑費と複雑に絡みあっており、c!*雑費と c!*備品購入の和は求められるが、それぞれの値を求めることはできない。最小限、c!*備品購入の絡む仕訳に遡った調査が必要となる。一般に、このような場合には、元の仕訳帳のある程度の調査が必要となる。しかし、一番項目の多い営業関連の仕訳の調査を行う必要はなく、比較的作業量の少ない調査で済む。

実は、表5.14分は、実質的に直接法の非キャッシュフロー計算書になっている。 !売上から c!売上を引いたものが n!売上となっていることなどに着目すると理解できよう。この準直接法は作業が簡単であるので、直接法によるキャッシュフロー計算書もこの方法で求めるのがよいと思われる。