間接法によるキャッシュフロー計算書の導出

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間接法によるキャッシュフロー計算書の導出

直接法は直感的であるが、営業活動によるC/F で、売上原価や売上の項が極めて多く、その集積は計算機処理をしていない限り、絶望的である。労少なくして同様な結果を得るには、個人的には、資金移動表のような準直接法がもっとも適していると考えているが、米国では資金運用表による資金管理が発達したこともあり、これを変形させた間接法によるキャッシュフロー計算書が開発された。現在はその影響もあり、日本でも直接法あるいは間接法によるキャッシュフロー計算書が公式な財務諸表の一つとして認められており、また作業の楽さから、間接法が多く利用されている。

間接法(indirect method)によるキャッシュフロー計算書(cashflow statement, CFS)の作成は、まず資金運用表をベースとする。ただし、資金運用表の区分はすべて破棄してしまう。それと準直接法を組み合わせたような方法である。ただし、直接法と異なるのは営業活動による C/F の小計前だけで、小計後はまったく同じなので、それを目的として作業を行う。

具体的な作成手順は次のようになる。

フロー試算表の実在勘定部に税引以後の名目勘定部を付け足す。これは資金運用表作成手順の最初と同じである。この表をキャッシュフロー計算書 (間接法) と名付ける。なお、税引前名目フロー試算表に対しては、以後、追記や削除をしないようにする。
フロー試算表から、税引後も含めたすべての名目科目を取り出し、非キャッシュフロー計算書 (小計後) と呼ばれる表を、新たに作成する。ただし、小計前に分類されるような科目名は除外する。今のところ、この表だけでは平衡はとれない。
非キャッシュフロー計算書 (小計後) の各名目科目ごとに、関連のある実在勘定との組み合わせを作成する。不平衡分は「c!*」なる記号を付け、対応する科目名を付ける。この作業は準直接法と同じである。この作業により、非キャッシュフロー計算書 (小計後) の平衡がとれる。
非キャッシュフロー計算書 (小計後) 内の実在も名目も含めたすべての勘定の対項を、キャッシュフロー計算書へ記載する。「!」に対しては「!*」を、「c!*」に対しては「c!」を、さらに実在勘定に対しても「*」をつけて、左右反対側に記載する。税引後の名目勘定である !法人税、!支払配当金、!準備金、!剰余金、小計後の「c!」と関連する実在勘定の多くが相殺される。この作業により、キャッシュフロー計算書の平衡は再び回復する。
キャッシュフロー計算書内の各項目の振り分けを行う。まず、名目勘定のキャッシュ分「c!」を小計後の各区分へ振り分ける。また !為替差益と現金、預金といったキャッシュ実在勘定は、最後の区分へ移動する。残ったすべての項は、営業活動による C/F の区分に残す。

この結果、小計以後は直接法によるものと同じであるが、営業活動による C/F は明らかに異なる形を持つキャッシュフロー計算書 (間接法) が得られる。その部分の大まかな分類は表5.19のようになる。

**図 5.19:** 間接法によるキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\m... ...略 & &省略 & &平衡 \\ \hline \hline \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

これに基づいて作成した間接法によるキャッシュフロー計算書を表5.20に示す。

**図 5.20:** 間接法によるキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\m... ...預金 &470 & & &1015\\ \hline \hline \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

残った部分は通常使われないが、一応、示しておこう。

$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline \hline &\m... ...依�� &1090 & & &3130\\ \hline \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

改めて強調するが、間接法になっても、小計後のキャッシュフローに関する仕訳のキャッシュ性、非キャッシュ性の調査は、厳密に行わなければならないのである。省略できるのは、小計前の仕訳調査だけである。しかし、通常の決算作業では、膨大な仕訳により成り立っている仕入や売上のキャッシュ、非キャッシュの分類は行われていないので、これだけでも、大いなる利便性があるのである。しかし、仕入と売上のキャッシュと非キャッシュへの分離は、準直接法でも述べたように比較的容易である。したがって、現在、主として間接法が使われているのは、かつて資金運用表により経営管理をしてきた米国の伝統を踏襲しているというのが最大の理由であろう。

ここでキャッシュフロー計算書を求める三つの方法をまとめておこう。

直接法: 資金繰り表のように仕訳帳からキャッシュ性仕訳を抜き出す。仕訳帳全体のキャッシュ、非キャッシュの分離が必要。直感的。
準直接法: 資金移動表のように、通常のフロー試算表があればよい。必要に応じ、仕訳のキャッシュ、非キャッシュの分離が必要。直感的。
間接法: 資金運用表のように通常のフロー試算表があればよい。必要に応じ、仕訳のキャッシュ、非キャッシュの分離が必要。米国の伝統を踏襲。

キャッシュフロー計算書も、実用的には報告式のものが多い。間接法のものを例として表5.21に示そう。右貸方をベースに、左借方は負数として、左右混合して表示するが、先に求めた勘定式のものと項目を比較すると、その構成が理解できよう。

**図 5.21:** 間接法によるキャッシュフロー計算書 (報告式)
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rl\vert rl} \hline \hline &\mul... ...同等物期末残高&2040\\ \hline \hline \end{tabular} \end{center} \end{figure}$

直接法の報告書形式は、省略するが、この表から容易に推定できよう。

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Yoichi OKABE 平成20年5月17日