黒字倒産などの対策として、キャッシュが見直されるようになり、さらに、 キャッシュフローそのものに着目した経営が要求されるようになった。 特にまず、稼ぎである営業キャッシュフローを基本とした指標が 注目されるようになった。
キャッシュフローにより、安定性をチェックするには 表6.6のようなものがある。
また、キャッシュフローにより、収益性をチェックするには 表6.7のようなものがある。
単に利益を上げさえすればよいという時代が去り、キャッシュフローが 重視されるようになってきたが、さらに企業活動を、投資にかけた資金が営業で 回収できているかという視点から見るようになってきている。 つまり営業活動による C/F から現状の事業を維持するための キャッシュフローを減じたものが正になるかを監視しようというものである。 この結果を、自由に使えるキャッシュフローという意味で フリーキャッシュフロー(free cashflow, FCF)という。
この FCF が大きいと、借入金の返済や支払配当金などに使われ、さらに余った 場合には、キャッシュとして次期に回される。 FCF は株主および社債債権者に分配可能な C/F であり、近年、極めて 重視されている。 単にキャッシュフロー(cashflow, C/F)と言う場合には FCF を指す場合が多い。 この値が多く、毎期ごとに安定なほど、良い経営をしていると言える。
このように、バブル崩壊後の近年、特にキャッシュの重要さが増しており、 経営戦略を決定する大きな経営指標の最大の指標となっている。 というのは、損益計算書や貸借対照表といった財務諸表だけでは、売掛あるいは 含み資産といった財産のポテンシャルを含んでおり、必ずしも現在自由になる 財産を知ることができないからである。 また、何を含み資産に入れるかといった自由度が、ある程度、経営者の意志に 任せられるため、投資家や場合によっては経営者自身が勘違いを起こすといった 問題点も指摘されている。 これに対し、キャッシュを基礎とするキャッシュフローは自由度が少なく、 正しい情報を与えるといった魅力を持っている。
FCF の定義は一義的ではない。 例えば、営業活動による C/F (通常は正) と投資活動による C/F (通常は負数) の和を用いる場合もある。 この残余の FCF は、ほぼ財務活動に使われる、つまり、負債の減少や 利息支払と配当金などに使われるので、どちらかというと、株主から見た FCF である。
このように便利な FCF であるが、どんな指標でも一つのみに頼るのは 危険である。 例えば直前の定義の FCF を用いた場合、投資キャッシュを営業活動によって 回収したにしても、同じ会計期間で起るとは限らず、次期の事業の投資の一部を 今期に行うことは、しばしば起る事態である。 したがって、この FCF はやや少なめになり過ぎるきらいがある。
このように FCF の定義にはかなり主観が入るだけでなく、FCF は 大きければよいのかといえば、必ずしもそれほど簡単ではない。 やたらに死に金を貯めるよりは、それをどんどん次の投資へ振りむけたり、 早く借入金を減らすべきであるという議論もある。 しかし、そうは言っても、損益計算書から得られる利益よりは経営戦略に 直結した量であることは間違いない。
FCF を用いた指標を紹介しておこう。 まずキャッシュフロー比率(cashflow ratio, CFR)=FCF/負債残高 と呼ばれる財務の安定性を 示す指標で、(有利子)負債残高は少ない方がよいので、この値は高いほどよい。
