キャッシュフロー計算書

直接法によるキャッシュフロー計算書は、フロー試算表のキャッシュと「c!」のついたものを集めることに作成できる。残った非キャッシュと「!n」のついた部分は非キャッシュフロー計算書を構成する。

もちろん、準直接法によっても、同じキャッシュフロー計算書は作成可能である。この場合には、元の仕訳帳まで戻る必要はなく、キャッシュ、非キャッシュの区別のないフロー試算表から作成することが可能である。ただし、この例では c!P固定資産購入と c!Pリース債務返済、および c!P借入金返済と c!P借入金設定が混ざっているので、その按分については元の仕訳帳で調査しなければならないが、その他はフロー試算表からだけ決定できる。

このようにして作成した直接法によるキャッシュフロー計算書を次に示す。なお、為替差益は現金同等物と同じ欄に記載することになっている。また、本章でも、値が負数になっても、貸借対照表と同じところに科目を配置している。

**図 8.12:** P社の直接法によるキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &\multicol... ...340 &c!P為替差益 &10 &1340\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &\multicolu... ... &!*nP増資 &300&*P資本金 &300\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

間接法によるキャッシュフロー計算書では、まず「c」と「n」の区別のないフロー試算表を用意する。これは期末と期首の貸借対照表の差から実在勘定フローを求め、それに損益計算書を付けることで作成できる。さらに、税引以後の段を実在勘定フロー部分と合併する。こうしてできた税引後調整をした実在/名目フロー試算表を次に示す。

**図 8.13:** P社の税引後調整をした実在/名目フロー試算表
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &\multicolu... ...P税引前利益 &4320& & &30340\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

次に、上記フロー試算表全体を見て、小計後に対応するキャッシュフロー部分を、準直接法により、平衡残高として決定する。この場合にも c!P固定資産購入と c!Pリース債務返済、および c!P借入金返済と c!P借入金設定が混ざっているので、これらの按分は仕訳帳に頼らざるを得ない。これらの対項と現金等を小計後の適切な区分へ移動して、間接法によるキャッシュフロー計算書を完成させる。

**図 8.14:** P社の間接法によるキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \hline &\multicol... ...��&1720&P当期未処分利益&1720&1720\\ \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlr\vert lrr} \cline{2-5} &!P法�... ...!*P税引前利益 &4320& & &30340\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

S社の直接法によるキャッシュフロー計算書も、親会社の処理と同様にして、キャッシュ、非キャッシュとフロー試算表を再分類することで実現できる。

**図 8.15:** S社のキャッシュフロー計算書 (直接法)
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlrrr\vert lrrrr} \hline &\multi... ...!nS借入金返済 &2&25 &50&325\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

間接法のキャッシュフロー計算書も、親会社の処理と同様にして、「c」と「n」の区別のないフロー試算表から作成する。これは期末と期首の貸借対照表の差から実在勘定フローを求め、それに損益計算書を付けることで作成できる。ただし、貸借対照表を作成する際に行なった為替換算調整を、逆向きに適用する必要がある。さらに、税引以後の段を実在勘定フロー部分と合併する。

**図 8.16:** S社の税引後調整をした実在/名目フロー試算表
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlrrr\vert lrrrr} \hline &\multi... ...益 &15&- &375 & & & & &7100\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

親会社の場合と同様にして得た間接法によるキャッシュフロー計算書を次に示す。

**図 8.17:** 間接法による S社のキャッシュフロー計算書
$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlrrr\vert lrrrr} \hline &\mult... ...為替差益　　&- &- &-4&-200\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$

$\begin{figure}\begin{center} \begin{tabular}{rlrrr\vert lrrrr} \hline &\multi... ...利益 &15&- &375 & & & & &7100\\ \hline \end{tabular} \end{center}\end{figure}$