事業として、不動産(real estate)の貸与をしている場合を考えよう。 この場合、発生主義の一つである不動産資産の減価償却という概念を取り入れる 必要がある。 また、ローンの支払のために、費用が収益を上回り、損失になっている場合を 考える。
建物は年々資産価値が下っていくが、これを減価償却(depreciation)という。 通常は「何年かで原価の 10% まで価値が下る」という、「定額法」による 減価償却を仮定する。 建物の場合、耐用年数は 60年と定められている。 取得価格 9000万円の場合の年間の減価償却費(depreciation expenses)は次のようになる。
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このことも考慮し、仕訳帳は次表のようになっているとする。
